カーク船長の娯楽日記

周回軌道上から地球を眺めつつしたためた恒星日誌
ホームページへ     
TOP読書・勉強 ≫ AKB48の終焉

AKB48の終焉

AKBがまた総選挙とかやっているらしい。私はアイドルに熱狂したことがこれまでの人生で一度も無く、今回もまったく関心が無いのだが、面白い本を見かけたので、読んでみようかと思っている(もちろん立ち読みで)。


日本経済復活が引き起こすAKB48の終焉日本経済復活が引き起こすAKB48の終焉
(2013/04/30)
田中 秀臣

商品詳細を見る


ちなみにこの本はAKB48のファン向けの本ではない。内容は以下の通り。


*****「AKB48 の人気はいつまで続くのか?」*****

******誰もが一度は頭に浮かべたこの疑問。*******
総選挙の盛り上がりなど、現象面から人気下落の傾向は見られないとする向きもあれば、前田敦子をはじめとする相次ぐメンバーの卒業を凋落の要因と見る人もいる。ところが本書はこのテーマに対して、グループの持つ能力や

現象面ではなく、まったく違う「経済的視点」からメスを入れる。

*****結論としては、「景気動向の変化で、求められるアイドル像は変わる」。*****
故に「アベノミクスで日本経済が復活すると、AKB48 人気は続かない可能性が高い」。

■デフレ下に華咲いたAKB48 は、低価格路線で成功し、メンバーの入れ替えや総選挙による「物語作り」は金銭を払わずとも国民を楽しませた。ところが、景気回復で懐が豊かになると、消費行動は必然的に変化する。物語による「心の消費」から、リアルな「モノの消費」に移行するのだ。

■そーいえば、「おニャン子」も「モー娘。」も不景気時代にブレイクしたアイドル。
好況期には低調だった。女性グループアイドルは物語性に富む。だからこそ景気の影響を受けやすい。
歴史が証明するこの方程式は、今回も実証されると著者は言う。


要するに、景気が悪いから女性アイドルグループが盛り上がるのであって、景気が良くなるとそういうのは流行らなくなると言う内容。

これから本当に景気が良くなるかどうかはまだわからないので、仮定の話ではあるが。




仮にアベノミクスの効果が実体経済に波及して多くの国民が景気回復を実感できるようになったとしても、それは早くても2年くらい先の話なので、そう考えると、AKBのブームも少なくともあと2年は続くと言うことだろうか。

でも、もし来年の4月から消費税を増税などやってしまえば、ここまでのアベノミクス効果が実体経済に波及するまえにすべてパーになってしまうだろう。実体経済も回復して庶民が実感できるようになるまでに、最低でも2年はかかるのだから。

ちなみに、この本の著者はリフレ派(金融緩和でデフレからインフレへ転換すべき派)の経済学者で、割と有名な人のようだ。

一番有名なのは、リフレ派のボスの岩田規久男氏で、このあいだ日銀の副総裁になった人だが。

以前の私は、インフレにすれば解決するなどとはまったく信じていなかったのだが(はじめて聞いたのが勝間和代だったし・笑)、色々調べてみるとやはり日本の場合はデフレが諸悪の根源になっているので、それを退治するのは必要不可欠と思うようになった(2−3年前くらい)。

ちゃんとしたデータを見れば、いわゆる「国の借金」がどんどん増えているのもデフレで税収が減っているせいなのは明らかだし(無駄な公共事業のせいではない)、消費税を増税すればデフレを悪化させてかえって税収を減らしてしまうのも明らかに思える。

そもそも、国民に痛みを押しつけて経済の問題が解決するなどありえない。

日本人はこうした「シバキ主義」と言うか「筋肉主義」と言うか、言い換えれば「清貧の思想」も実は似たようなものなのだが、そういうもので「痛みに耐える」ことをすれば問題が解決すると思っている。真面目な人ほどこういう考え方になりがち・・・昔の私もそうだった(笑)。

でも、これはありえないし、むしろ逆だと言う話。

リフレ派の人たちの主張と言うのは、もうほとんど金融緩和だけやれば良くて他は関係無いと言う話なので、そこまで行くと私もまだ完全には信じられないのだが・・・

しかし、少なくとも、巷で大流行の「国民も政府もみんなで痛みに耐えて、節約して、無駄をはぶいてスリムになって問題が解決」・・・などはあり得ないどころか、むしろ逆だ。

国家経済を家計簿のように捉えたり、常識や道徳で正しそうな選択をするとかえって間違える。

「誰かの所得はだれかの支出」

クルーグマンの本を読んで。これが理解できればすべて理解できる。

誰かがお金を使ってくれるから、所得を得られる人がいるわけなのです。

だから、みんなが倹約してお金をつかわなくなると、みんなの所得が減って行く。

そして、法人税、所得税、消費税のいずれもが所得や消費にかかるものなので、所得が減れば税収も減る。

国民が貧しくなれば税収も減って政府も貧しくなる。

政府が貧しくなった(借金が増えた)からと言って、国民から無理矢理所得を奪う(=増税する)ようなことをしても、結局は税収が減って何も解決しない。

増税をやるならば、景気が良くなって増税が経済の足をひっぱらないようにしてからでないと意味が無い。

それを理解する人が増えるだけでもずいぶん日本は良くなるはずだと思うのだが・・・

日本の右翼も左翼も普通の人も、どこかでシバキ主義(痛みに耐えて強くなる)みたいな考え方で国家経済を捉えてしまう傾向が強いようで、それが間違いのもとだろう。

景気回復は必用条件で短期でやるべきことであって、財政再建はその後で、中期〜長期的に少しずつ減らして行けば良いし、マイルドなインフレになれば名目GDPは増えるて税収も増えるから、「国の借金」は絶対額でも対GDP比でも、どちらで見ても勝手に減って行く。

昔はそんな話はウソだと思っていたが、どうやら本当です。

少なくとも構造改革とか規制緩和(実はレントシーキング)とか統治機構改革とかはあまり関係無いというか、無駄なエネルギーの消費にすぎない。
読書・勉強 | Comments(0) | Trackbacks(-)

Comment













非公開コメントにする