カーク船長の娯楽日記

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雑魚(ざつぎょ)釣り(笑)

マダイ釣り
2019年5月4日(土)とくは丸@和歌山・椿

日出5:07 正中11:55 日没18:44
天候:晴れ  風向:北西  潮:動かず  水温:17.5度  波高:0.5m

潮:大潮2日目
潮見表@田辺
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連休1回だけ釣りに行き、連休明けから忙しくて釣行記が遅くなりました。

当初、連休中は渋滞がひどいだろうと思ってどこへも遠出はせずに、何日か出勤するだけにしようと思っていましたが、やっぱり1日くらい釣りに行こうと思って4日に出撃。

ところが、和歌山方面は午後から渋滞予測で10キロ以上となっていたので悩みましたが、とくは丸の船長に電話したら10時くらいには帰港するとのことで、それなら渋滞も大丈夫だろうと思って行くことにしました。

電話した時、あまり釣れないからやめておいたほうが良い的な感じで言われ、マダイが0か1か2くらいで、その他に雑魚(ざつぎょ)とのことでしたので(笑)、この雑魚(ざつぎょ)の響きに引かれて行くことを決めました。

そう、普通は雑魚とかくと「ざこ」と読みますが、あえて「ざつぎょ」と言うところが素晴らしい。私的にものびり竿を出せて、本命のマダイが釣れなくても何か釣れれば十分ですので。

とは言ってもマダイ1枚は釣りたかったですが・・・(私だけマダイ0と言うよくあるパターン・・・涙)。

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朝は4時半集合と言うことで、ひさびさに早起きしてきつかったですが、4時過ぎに到着。準備して4時半すぎに出船の5時前にポイント到着だったかな!?

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あまり覚えてませんが、まだ薄暗いうちに到着。下り潮がゆるく流れている程度で、下りだとあまり良くないそうですが、最初のポイント水深85mだったかな!?釣れる可能性はあるみたいで頑張りますが、右舷ミヨシの人が釣っただけで後はダメでした。

しばらくそのポイントでやりましたが何も釣れなくなり、7時か8時か忘れましたがポイント移動。念願?の雑魚(ざつぎょ)釣りのポイントへ・・・

こちらへ来てからは、ヒメとか言うジャコにかなり邪魔されましたが、流しによっては良いサイズのアカイサギがぽつぽつ釣れたり、良い引きでフエダイ(たぶん?)が来たりと結構楽しめました。

そして10時が近づいて終盤になってくるとまたマダイ狙いとのことで、仕掛けをマダイ用に戻して頑張りますが、ミヨシのお二人にはマダイが釣れましたが私はチャリコ(笑)。

そしてラスト1投ではマダイポイントなのに何故か小さいアカイサギがダブルで釣れて終了。

雑魚(ざつぎょ)は十分釣れましたが、マダイ1枚でも釣りたかったです。

(結果)フエダイ?50センチ弱1匹、アカイサギ20〜35センチ6匹、イサギ1匹、ゴマサバ3匹、レンコダイ1匹、チャリコ3匹

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まあ、ぽつぽつアタリがありフエダイは引きも楽しめましたし、帰りはほとんど渋滞にもあわなかったので、行って良かったです。

雑魚(ざつぎょ)たちは美味しく料理していただきました。フエダイもアカイサギも脂のっていて美味しかったです。

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小さい魚もいろいろと料理すると美味しくなります。

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あと、サバも太くてちょっと脂あり、シメサバにしたら最高でした。

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マダイは釣れませんでしたが、料理してどれも美味しくいただけましたので、食材の確保としては成功なので良かったです。
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貨幣とは何か!?

連休中はあまりでかけず、今話題のMMTについて勉強していました。
と言っても、ネットの動画を2本見ただけですが(笑)。

MMT(Modern Monetary Theory)とは「現代金融理論」または「現代貨幣理論」と訳されていますが、内容からして後者の「現代貨幣理論」のほうが適切な訳だと思います。主流派経済学や経済に関する通俗観念から見てかなり異端と言うことで、トンデモ理論視されているところもありますが、アメリカで話題になっています。1990年代頃に体系化されはじめ、有名なハイマン・ミンスキーの弟子であるミズーリ大学教授のL.ランダル・レイ(L. Randall Wray)氏が中心となって体系化した理論で、彼らはポスト・ケインジアン派と呼ばれる非主流派経済学派になります。その人がまとめたのがこちらの本↓。



私がMMTと言う言葉を聞くようになった頃(今年の1月頃)には日本ではほとんど話題になっておらず、3月頃にネットで検索してもまともなのは経済学101のサイトくらいしか出てきませんでしたが、最近はいろいろとヒットします(批判的な内容が多いですが)。

MMTがアメリカで急速に注目されだした理由は、前回の大統領予備選で健闘したサンダースや、史上最年少議員として活躍しているオカシオコルテス(Alexandria Ocasio-Cortez:AOC)などの民主党議員が政策を実行するために必用な「財政政策の拡大」のための理論的な背景としてMMTを支持・採用したからです。

サンダース(左)とAOC(右)
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彼らがブレーンに採用した学者がニューヨーク州立大学のステファニー・ケルトン教授で、彼女がMMT批判に敢然と反論しており、その内容が最近になってさまざまな論争を呼んでいますし、その中で日本にも言及しているので、日本でも取り上げられるようになりました。

ケルトン教授
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「現代金融理論」ケルトン教授、左派サンダース氏の顧問に=米

【ニューヨーク時事】
政府が借金をいくら膨らませても問題はないとする「現代金融理論(MMT)」を提唱するステファニー・ケルトン米ニューヨーク州立大教授は15日、インタビューに応じ、2020年の大統領選に野党民主党からの出馬を表明したバーニー・サンダース上院議員の政策顧問に就くと明らかにした。

左派色の強い国民皆保険制度など、公約に掲げる財政拡大策の立案に携わる。 ケルトン教授は16年の大統領選でもサンダース氏の顧問を務めた。

インタビューでは「財政規律よりも財政拡大を優先し、失業者をなくすべきだ」と主張。「MMTは日本が直面するデフレの解毒剤になる」とも語り、今年10月の消費税増税は「経済にデフレ圧力をかけることになり、間違いだ」と明言した。 

日銀の金融政策については「ゼロ金利を放置しておけばいい」と提言した。また、「日本政府が自主的にデフォルト(債務不履行)を宣言することはないと賭けてもいい」と語るとともに、「債務が日本(経済)に負のコストを強いている証拠はない」と指摘。日本は財政拡大による経済成長を目指すべきだとした。 

ケルトン教授は「財政赤字を増やしても低インフレ環境では金利上昇やデフォルトは起きない」との学説を唱えていることで有名。借金奨励とも言える主張により、主流派の経済学者から「異端者」扱いされているが、貧富の差の縮小に向け大規模な財政政策が必要と訴える民主党の一部で支持が広がりつつある。

時事ドットコムニュース



この記事も、あまりMMTの重要部分を正確に紹介しておらず、記事の一行目でいきなりMMTが「政府が借金をいくら膨らませても問題はないと主張している」とか、最後のほうで「借金奨励とも言える主張」などとも書いていますが、誤解を受けやすい表現なので注意が必要です。

で、面白い点ですが、アメリカでは左派で社会主義者と自称するような政治家のみがMMTを支持しているのですが、日本では左派と右派のそれぞれごく一部でMMTが話題になっています。まあ、右左をあわせてもごく少数派で、社会的影響力は小さいですが。

MMTと似たような主張、と言うか「反緊縮=財政支出の拡大」を主張をしている日本の左派は、学者としては薔薇マーク運動(←このサイト内にもMMTの解説あり)の呼びかけ人、立命館大学の松尾匡氏、政治家としては、左派なのかどうかわかりませんが、山本太郎!(笑)くらいで少ないです。あとは右も左も緊縮派ばかりです。

保守系でも一応、数年前からMMT的な主張を以前からしている人たちもいることはいますが、同じくごく一部です。

これが、何かと話題の多い自民党の「魔の三回生議員」の一部が中心となって作った自民党の若手グループ「日本の未来を考える勉強会」(安藤裕議員主催)で、ブレインとなっているのは京都大学の藤井聡氏、評論家の中野剛志氏や三橋貴明氏など、いずれも保守系の論客としてそこそこ有名な人で、特に中野剛志氏は3年前からMMTを解説していましたが、ごく少数派です。

以上、左派の薔薇マーク運動の人たちとあわせても、日本では「財政出動派」は超少数派です。

リフレ派(金融緩和でデフレ脱却を目指す主張)もマイナーでしたが、財政出動派(財政赤字を拡大してデフレ脱却を目指す)はもっとマイナーと言うか、みんなが財政危機と思っている中で財政赤字の拡大を言っているので頭のおかしい人扱いでしたので、ちょっとだけでも注目されだしたのは私としては良い傾向だと思っています。と言うのも、私は、色々と吟味した結果、この「財政出動派」の人達の経済に関する説明が一番正しいのではないかと思っているからです。

・・・話をもどしまして、MMTは主流派の経済学者から異端視されていますが、トンデモ理論ではありません。内容は二部構成になっており、現実のマクロ経済を説明する理論の部分と、政策提言の部分です。私としては、理論(貨幣や財政についての捉え方)のほうは正しいと思いますが、政策提言(JGP:ジョブ・ギャランティ・プログラム)のほうは、それが良いかどうかはわかりません。

なので、政策提言の部分はとりあえず無視して、私なりに意訳すれば「MMTによると、財政は赤字のほうが健全」と言うことになります。

では、どうしてこういう結論になるかと言うと、ここが現代貨幣理論たるゆえんですが、今現在我々が使っている貨幣(money)と言うか通貨(=流通貨幣の略、英語ではcurrency)、円やドルやポンドなどの本質は一体何なのか!?と言うところから考えてみるわけです。

wikipediaには「貨幣(money)」について3つの定義が書かれています。そのうち2つは以下の通り。

貨幣とは〜
・商品交換の際の媒介物で、価値尺度、流通手段、価値貯蔵の3機能を持つもののこと[1]。

・商品の価値尺度、交換手段として社会に流通しているもので、
 またそれ自体が価値あるもの、富として蓄蔵を図られるもの[2]。


ここまでは良いのですが、wikipediaの三つ目の貨幣の定義は以下の通りで、これが現代貨幣理論による貨幣の捉え方と同じものです。

・貨幣とは負債の一形式であり、経済において交換手段として受け入れられた特殊な負債のこと[3]。特に現代経済においては、すべての経済主体が信頼する借用書のこと。

→常識にあわないのでちょっとすぐに理解するのは難しいですが、貨幣の見方(と言うか種類)には2つあると言うことです。

1つは、金貨・銀貨等、および現代の仮想通貨など、これらはいずれも「商品貨幣」になります。

もうひとつ、現代の各国の通貨(円やドルやポンド等)は商品(サービス)ではなく、上の説明にあるように、負債の一形式であると捉えるので、「信用貨幣」になります。これが現代貨幣理論による貨幣の捉え方です。

貨幣とは負債の一形式、日本円ならば、政府(日銀)が発行している借用証書のようなものだと言うことになります。この貨幣の捉え方は、実はMMTオリジナルなものではなく、wikipediaの引用元[3]を見るとわかる通り、イングランド銀行のサイトになっています。なので、銀行に勤めている方からしたら実は常識なのかもしれません。

実際、多くの人はお金を「商品貨幣論」で捉えていると思いますが、それは間違いと言うことになります。あとの説明は、私の見た動画のレジュメのコピペだけしておきます。

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で、ここから、具体的に通貨と言っても何のことかと言うと、現金通貨と預金通貨とがあると言うことです。で、実際には日本では現金通貨は2割程度で、あとの8割は預金通貨です。ちなみに、欧米諸国では現金通貨は1割で、預金通貨が9割だそうです。

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以上、信用貨幣の理解から導き出された結論の1つとして、政府の財政は赤字であるのが正常である、と言うことになります。


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そして、ここからが面白いところなのですが、これも一般に「銀行」について誤解している点です。私も知りませんでした。

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これはびっくりですが、どうもそのようです。銀行がサラ金などの又貸しとは根本的に違うところです。銀行の貸し出しによって通貨(預金通貨)が作られることを信用創造と呼びます。

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ところが、なかなか現実にはこういう理解がなく、よくあるご意見として以下のようなものが典型であります。

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このように考えてしまうのは、商品貨幣論でものを考えているせいだからでしょう。その結果、どうなるかと言うと以下のように、財政支出を増やすことができずに経済成長できなくなってしまうわけです。一方で、金融緩和はしていますが、効果は出ていません。

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↓これがまた、衝撃の事実。経済成長率ともっとも相関のある因子は、政府の財政支出の伸び率です。日本はいずれも主要33ヶ国中で最低。

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以上まとめると・・・
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↓(笑)
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と言うか、そもそも元の動画を見て頂くのが早いです(ただし約1時間ですが)。上記の自民党議員の勉強会の動画です。


「日本の未来を考える勉強会」ー貨幣と経済成長ー 平成30年3月7日 講師:評論家 中野剛志氏

1年以上前に公開されている動画です。実は私は去年の春くらいにこの動画を見て内容を知っていたのですが、ここでの話のほとんどがMMTにもとづいたものだとは、この動画を見直すまで気づきませんでした。

この動画ではMMTとは言わずに「現代貨幣理論」と日本語で言っていたので、MMTが話題になった最近でも、この動画の話のベースがMMTだと気づかなかったわけです。それが今回、最近やっとつながりました。

そして、今年になってこの続きの勉強会も行われて、その動画もアップされています。

ちなみにこの勉強会の様子については、朝日新聞の以下の記事でも取り上げられています。まあ、あまり良い感じでは取り上げられていませんが、マスコミは財務省にはさからえないみたいですから、こんなものでしょう。

「MMT」に気をつけろ! 財務省が異端理論に警戒警報
(朝日新聞2019年5月7日)

この時の動画はこちらです。


「日本の未来を考える勉強会」ーよくわかるMMT(現代貨幣理論)解説ー平成31年4月22日 講師:評論家 中野 剛志氏

これはMMTの解説と、MMT批判に対する反論などからなる内容で、途中ちょっとわかりにくい部分もありますが、面白い内容でした。ただ、残念なのは、この勉強会に集まった政治家がたった10人ほどしかいなかったと言うことです。まあ、何も変わらないでしょう、たぶん。彼らとは真逆の小泉進次郎とかがウケているようでは絶望的です。

最後に、今、世界中で一般の普通の国民を苦しめている政策は、グローバリズム、新自由主義、緊縮財政です。そして、これらに対しては左右共闘と言うのが世界の潮流になりつつあります。フランスの黄色いベスト運動などが良い例です。

ところが日本ではいまだに左右のイデオロギーの対立があり、グローバリズム、新自由主義、緊縮財政の3つの間違った政策には左右ともに反対の声が小さいです。大阪で新自由主義的な政策が問われる選挙が最近あり、左右共闘が少し見られましたが負けてしまいましたのをわかる通り、日本の多くの国民は「閉塞感」の根本原因にまだ気づいていないように思います。

グローバリズム、新自由主義、緊縮財政が多くの国民を不幸のどん底に落としつつあることに早くみんなが気づいて欲しいと思います。